がん団信は必要か？住宅ローンにつけるべき？いらない？がん保険との違いも解説【2025年最新】

住宅ローンを契約するとき、自分ががんになったときに備えるために「がん団信」を組むべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。また、本当に必要なものなのか判断できないと不安を感じている人もいるでしょう。

結論、がん団信は「40代以降も住宅ローンを返済する人」や「がん家系の人」こそ、加入しておくべき保険です。

この記事では、がん団信の概要を説明したのち、本当にがん団信が必要なのかをわかりやすく解説します。がん団信を利用するメリット・デメリットのほか、注意点も紹介しているので、自分に合う契約内容なのかをチェックしてみてください。

※この記事は、住宅ローンの相談サポートを提供している「住宅ローンの相談室」が、専門的な知見と2025年最新情報をもとに、がん団信の特徴を詳しく解説します。

住宅ローンのがん団信とは？

がん団信とは、団体信用生命保険（団信）の特約のひとつで、加入者が「がん（一部の上皮内がんを除く）」と診断された際に、住宅ローンの残債が0円になる仕組みです。

正しくは「団体信用生命保険」のなかにある特約のひとつであり、住宅ローンの借り入れ時に、団体信用生命保険のがん団信に加入することで、上記の保障を受けられるようになります。

参考として以下に、金融機関が提供しているがん団信の例を掲載しました。

なお、がん団信は住宅ローン専用の保険です。住宅ローンを提供している金融機関によって、保障内容や対象範囲、追加金利などの条件が異なる点に注意してください。

「がんで住宅ローンがチャラになった」って本当？

結論として、がんで住宅ローンがチャラになるという噂は本当です。

がん団信は特定のがんといった病気を罹患した場合に保証を受けられる制度であることから、重症度の大小を問わず特定のがんを罹患すれば、住宅ローンの残債をゼロにできます。

実際に、Yahoo！知恵袋などにも次のような質問・回答などが投稿されています。

【Q：質問】
住宅ローンのがん団信で、癌になりローンが免除された方におうかがいします。
診断書を金融機関経由で提出することになると思いますが、提出してから免除になるまでどれくらいの日数がかかりましたか？

【A:回答】
私の場合は、1ヶ月程度で金融機関から電話があり、残りのローン免除と発症日からのローン返金と保険料が返金され、70万円ぐらい返ってきました。
引用：Yahoo！知恵袋公式サイト

血筋的にがん家系の人、かつ一軒家やマンションを購入する人の場合には、加入するメリットがある保険だと覚えておきましょう。

がん団信とがん保険の違い

住宅ローン専用の保険である「がん団信」とは別に、住宅ローンと関係なく利用できる「がん保険」があります。2つの違いを以下に整理しました。

• がん団信は、がん罹患時に住宅ローンの残債をゼロにできる
• がん保険は、がん罹患時に治療・入院の費用をまかなう給付金を受け取れる

つまり、がん保険では住宅ローンの残債をゼロにできません。なおがん団信の種類によっては「がん」のみならず、脳卒中・急性心筋梗塞・高血圧症・慢性腎不全・慢性膵炎・肝硬変・糖尿病などの三大疾病・八大疾病でも保障を受けられるのが主な違いです。

がん団信と通常の団信（一般団信）の違い

がん団信と一般団信は、どちらも住宅ローンの返済に備えるための保険ですが、適用される条件や対象となるリスクが大きく異なります。特に「がんと診断された時点で保障されるかどうか」が主な違いです。

住宅ローン契約時には、一般団信がどこまでカバーするのか・がん団信を加える必要があるのかをしっかり見極めることが大切です。特に、40代以降の返済期間がある人や、がん家系の方は要検討です。

ほかの疾病特約（3大・8大疾病）との違い【比較表付き】

住宅ローンに付帯する「がん団信」と「三大疾病・八大疾病特約」は、似ているようで内容や条件が大きく異なります。

特に、加入後の支払条件や保障の広がりに差があるため、自分に必要な保障内容を見極めることが重要です。以下に比較表をまとめました。

結論として、がん団信は「がん」と診断された時点でローン残高がゼロになるシンプルな保障であるのに対し、三大・八大疾病特約は「一定期間の就業不能」や「所定の状態継続」が条件になることが多く、より厳格です。

また、がん団信は保障対象が限定的ですが、その分金利上乗せも低めに設定されることが多く、単独加入しやすいのが特徴です。下表にて主な違いを比較してみましょう。

【住宅ローンの相談室｜専門家コメント】
がん団信はシンプルで使いやすい一方で、八大疾病特約などは保障が広い分、加入条件が厳しかったり費用が高くなる傾向にあります。どれを選ぶかは、自身や家族の健康状況や必要保障に応じて決めるとよいでしょう

金融機関別｜がん団信の保障内容・金利比較一覧【2025年版】

がん団信は、金融機関によって保障の範囲や加入条件、上乗せ金利などが異なります。

以下に、主要な銀行の保障内容を一覧で比較できるようまとめました。検討中の金融機関がある方は、公式サイトを確認して最新の条件を把握しておきましょう。

「自分に合うがん団信はどれ？」と迷った方必見！

住宅ローンのがん団信の基礎知識

住宅ローン専用の保険であるがん団信とは、いったいどのような保険なのでしょうか。

ここではがん団信のルールや条件について解説します。

がん団信の加入率

公益財団法人 生命保険文化センターが公開している「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、令和4年におけるがん保険・がん特約の加入率が37.6%にのぼることがわかってます。

調査が開始された2001年時点では、19.1%であったことから、がん団信に関する認知度や必要性が増している状況です。

がん団信の加入条件

がん団信に加入するには、住宅ローンの契約時に加入を申請し、保険審査を通過する必要があります。主な加入条件は以下の通りです。

• 住宅ローンを契約する
• 保険会社の審査をクリアする

なお金融機関によって異なりますが、次のような条件が設定されていることがほとんどです。

• 加入時の年齢
• 健康状態（健康診断結果証明書）
• がんの罹患状況（患っているかどうか）

参考として、みずほ銀行が提供している「がん団信」では、次のような条件が設けられています。

上記の条件はあくまで一例です。住宅ローンを提供している金融機関ごとに条件が異なるため、事前に利用条件をチェックしておくようにしましょう。

がん団信の保険料負担率

がん団信の保険料は、住宅ローンの返済にかかる金利に上乗せされるのが一般的であり、金融機関ごとに設定金利が異なります。参考として以下に、代表的な金融機関ごとの保険料負担率の違いを整理しました。

なお住宅ローンにかかる金利は、残債がある限り発生します。

上乗せ金利が年0.1%の場合、残債が3,000万円なら年間の返済額が3万円プラスになるため、上乗せされる金利の違いに気をつけながら加入する住宅ローンおよびがん団信を検討しましょう。

住宅ローンのがん団信は必要か？

住宅ローン専用の保険である「がん団信」について、特約をつけるべきか否かを迷っている人もいるでしょう。結論として、現代の日本はがん罹患のリスクが高い傾向にあるため、なるべくは加入しておくことをおすすめします。

例えば厚生労働省が公開している「政策レポート」より、次のように年々がんを罹患している人の数が増えていることがわかっている状況です。

なかでも住宅ローンの契約者になりやすい男性の場合は49%の人ががんになると言われています。

しかし、がん団信に加入すると追加金利が発生し、返済の負担が増えてしまう点に注意しなければなりません。そこで以下より、団体信用生命保険にがんの特約をつけなくていい人、つけるべき人の特徴をまとめました。

がん団信をつけなくていい人

まず次のような人は、団体信用生命保険のがん特約をつけなくても生活に余力があります。

• 住宅ローン返済を短期間で終えられる（がんになりやすい40代で終わるなど）
• がんになっても返済に対応できる十分な収入・貯蓄がある
• 両親などから巨額なサポートを受けられる

つまり「住宅ローンの返済期間が短く済む人」「金銭的な余裕がある人」はがん特約をつけなくても、無理のない返済とがん治療への対応が可能です。

ただし、日本の平均年収は461万円（国税庁より）であるほか、住宅購入には数千万円が必要でとなります。また、統計局が公開している「家計調査報告（貯蓄・負債編）2023年版」によると、総人口の40%の人たちが貯蓄額が600万円以下です。

以上より、頭金の支払い、住宅ローンの返済、がん治療など、すべてに対応できる余裕をもつ人は非常に少ない状況です。よって、収入や貯蓄に不安をお持ちなら、なるべくがん団信の特約をつけることをおすすめします。

がん団信をつけるべき人

つづいて次のような人は、団体信用生命保険のがん団信をつけることをおすすめします。

• 40歳以降が返済期間に含まれている
• 安定収入はあるけれどがん治療に対応できる余力はない
• がん家系である

がんを罹患すると仕事を続けにくくなるなど、収入に対する不安が出てきます。その結果、住宅ローンの返済に対応できなくなり、同じ家に住み続けられなくなるなどの問題が起きるかもしれません。

そのため、40歳以降も返済が続く人の場合は、なるべくがん団信に加入しておくことをおすすめします。

しかし、予算的にがん団信に加入すべきか迷っている人もいるでしょう。それならまずは「住宅ローンの相談室」の無料相談を利用してみてください。住宅ローンの悩み、がん団信の悩みをまとめて解決します。

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いざというとき、家を手放さずに済むかどうかは、今の選択次第です。

がん団信に未加入で後悔したリアルなケースとは？

がん団信に加入していなかったことで、住宅ローンの返済に大きな支障が出たケースは少なくありません。

たとえば、住宅ローンの返済中にがんを罹患した場合、働けなくなる・収入が減る・治療費がかさむなどの理由でローン返済が困難になる可能性があります。がん団信に未加入だと、そのリスクを自力で背負わなければなりません。

実際に、次のような条件で後から「加入しておけば…」と後悔する人もいます。

がんになるかどうかは誰にも予測できません。「若いから大丈夫」「貯金があるから平気」と思っていても、収入が止まったときに備えておくのが保険の本来の目的です。後悔しないためにこそ、がん団信は前向きに検討する価値がある特約といえるでしょう。

住宅ローンのがん団信を利用するメリット

住宅ローンの借り入れをする際にがん団信に加入すれば、がんを罹患した際にさまざまなメリットを受けられます。

なぜがん団信に加入すべきなのか、詳しい理由を見ていきましょう。

【メリット1】がん罹患時の備えになる

がん団信に加入しておけば、将来がんになったとしても治療費や収入減の悩みを解決しやすくなります。

例えば、厚生労働省が公開している「医療給付実態調査（令和3年度）」によると、がんの平均入院費用（公的医療保険適用前）は約60～170万円（自己負担3割なら約20～57万円）かかることがわかっています。

またがんを罹患すると仕事を続けるのが難しくなり、最大で8割もの収入減になったという事例も起きています。

それにもかかわらず住宅ローンの支払いを続けるのは、非常に困難を極めます。そのため住宅ローンの残債をゼロにできるがん団信に加入しておけば、住宅ローンに悩むことなくがん治療に専念できるのがメリットです。

【メリット2】家族に経済的な負担をかけにくくなる

がん団信に加入しておけば、がんを罹患したとしても、その後の住宅ローン返済を家族に頼らずに済みます。

まずがん団信ではない一般の団体信用生命保険（一般団信）に加入している人の場合、がんを罹患してもそのまま住宅ローン返済を続けなければなりません。しかし収入減などが起きやすいため、家族の経済的な協力がなければ、思うように返済を続けられなくなるでしょう。

また、団体信用生命保険に加入していない人の場合には、がんの罹患はもちろん、死亡後も残債がゼロになりません。つまり家族にローンの返済を肩代わりしてもらう必要が出てきます。

一方でがん団信に加入しておけば、がんを罹患したタイミングで住宅ローンの残債をゼロにできるのがメリットです。家族に経済的な負担をかけずに済むため、家庭を守る便利な保険だと覚えておきましょう。

【メリット3】がん保険よりも実質の保険金を高く受け取りやすい

がん団信は、がん保険と比べて実質的な保険金が高額になりやすいと言われています。

例えば、がん保険で保険金を受け取る場合には、治療や入院に関わる数百万円程度しか得られません。（保険の契約内容による）

一方でがん団信は、住宅ローンの残債すべてをゼロにできる（契約する保障内容による）のが魅力です。残債が3,000万円でも、4,000万円でもゼロになるため、それを保険金と考えれば大きな差があると言えます。

なるべく割の良いがん保険をお求めなら、住宅ローンの返済期間中ずっと保障を受けられるがん団信に加入するのがおすすめです。

住宅ローンのがん団信を利用するデメリットと後悔のポイント

住宅ローンのがん団信には「もしも」に備えたメリットがある一方で、いくつかデメリットに感じるポイントがあります。

後悔しない住宅ローン契約を実現するためにも、ぜひデメリットについても見ておきましょう。

【デメリット1】返済に金利が上乗せされる

がん団信では、保険料として支払うのではなく、金利に年0.1%〜0.3%の上乗せが発生します。そのため、加入前に金利負担や保障内容を十分に比較検討することが重要です。

手厚い保障を受けられる一方で、毎月の住宅ローン返済負担が増えてしまいます。参考として以下の条件のもと、がん団信のあり・なしにおける金利の違いを整理しました。

• 借入額：3,000万円
• 金利：年0.5%（全期間同様とする）
• がん団信加入時の上乗せ金利：年+0.1％
• 返済期間：35年
• 返済方法：元利均等

上記の条件でいくと、総金利に50万円程度の差が生まれます。

保障を充実させる一方で経済的な負担が増すため、加入する際には今後の生活に影響しないかを確認することが重要です。

【デメリット2】団信が適用されない「がん」もある

がん団信では、すべてのがんが保障されるわけではないのがデメリットです。

例えば、治癒する可能性が高い「上皮内がん」といった一部のがんは、保障の対象外になっています。また、がん団信に加入してから90日間は免責期間があり、その期間中にがんと診断された場合には保険金がおりません。

まずは自身の家系で、どのようながんになった人がいるのかを調べてから加入を検討するとよいでしょう。

【デメリット3】すでに加入している保険の保障と被る場合がある

すでにがん保険に加入している人の場合、がん団信に加入することによって二重の支払い負担が発生するのがデメリットです。

保険料の支払いの無駄をなくすためにも、がん団信に加入する際には、あわせて保険の見直しをスタートしましょう。

【デメリット4】途中解約や変更ができない

がん団信は、途中解約したり、途中から加入したりできないのがデメリットです。

契約前であれば変更に対応してくれる金融機関もありますが、再度審査を受けるなどの手間がかかります。また、審査の途中で健康状態が変化すると、審査に落とされる恐れも出てくるでしょう。

「毎月の返済がきついからがん団信をなくそう」「将来が不安だからやっぱりがん団信に加入しよう」と考えても、それを実現できません。契約してから後悔しないためにも、がん団信は慎重に加入を検討してください。

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がん団信を利用する際の注意点

住宅ローンの契約にあわせてがん団信に加入する際には、本項で紹介する4つの項目に注意が必要です。

一度加入すると、住宅ローンを完済するまで継続的にやめられない保険ですので、ぜひ参考にしてみてください。

がん保障に免責期間が設けられている

がん団信は、加入してすぐに保障を受けられるわけではありません。

90日間の免責期間が設けられており、その期間内にがんであると診断されても保険金をもらえなくなります。

例えば、2025年1月1日にがん団信に加入した場合には、90日後である3月31日までは住宅ローンの残債をゼロにできないことに注意してください。

生命保険料控除の対象にならない

がん団信は、保険料としての支払いではなく、住宅ローンの金利上乗せという形式のため、生命保険料控除の対象外となります。住宅ローン控除とは異なるため注意しましょう。

一般的な生命保険やがん保険は、支払った保険料に応じて所得税や住民税が控除されます。一方でがん団信は保険料の支払いではなく、金利の上乗せという形で支払いをするため控除を受けられないのです。

控除を見越してがん団信に加入しようと考えている方は、控除適用外である点に注意してください。

保険金額が徐々に減っていく

がん団信は、住宅ローンの残債をゼロにできる保険であることから、がんを罹患しない限り保険金額が減少していきます。

もちろん「もしも」の場合に備えた保険であるため、がんを罹患しないことに越したことはありません。ただし「もうすぐ住宅ローンを完済できる！」というタイミングでがんになると、ほとんど保険金を受け取れない点に注意してください。

契約できる年齢に制限がある

がん団信は、契約できる年齢に条件がある点に注意が必要です。

一般的には満15歳以上～満70歳未満（満70歳の誕生日の前日）となっていますが、金融機関によって契約できる年齢が変化します。

住宅を購入しやすい20代後半～40代であれば特段問題はありませんが、50歳以降はがん団信に加入できない金融機関もあることに注意してください。

住宅ローンにがん団信が必要かについてよくある質問【FAQ】

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がん団信は、住宅ローンの返済期間中に「特定のがん」を罹患しても、生活を維持できる便利な保険です。

ただし「加入すると金利が上乗せされる」「加入条件がある」「後悔するポイントがある」など、加入すべきか悩みやすい保険でもあります。そのため、がん団信はいるの？いらないの？とお悩みなら、まずは住宅ローン加入のコンサルティングを提供する「住宅ローンの相談室」の無料相談を利用してはいかがでしょうか。

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【この記事を書いた人｜住宅ローンの相談室担当者】
この記事は、住宅ローンの相談室の記事執筆編集担当者が、国・自治体の情報をもとに内容をまとめています。